内科クリニック経営を“続ける”ために──三方よしで考える持続可能な仕組み
内科クリニックは、地域医療の“入口”であり“最後の砦”でもあります。
風邪や発熱といった急性疾患から、生活習慣病や高齢者の慢性疾患管理まで──
日常の健康を支えるすべての相談が集まる場所です。
その一方で、診療の幅が広いほど経営の悩みも多層的です。
制度改定、人材不足、地域構造の変化。
「治療」と「経営」の両立に悩む院長先生も少なくありません。
三方よしの経営 ── 医師・患者・地域の調和
近江商人が残した「三方よし」は、医療経営における普遍的な指針です。
- 売り手よし（医師）：自らの体調や生活を犠牲にせず、無理なく診療を続けられる仕組み
- 買い手よし（患者）：どんな悩みもまず相談できる、安心の“かかりつけ”の存在
- 世間よし（地域社会）：予防医療や地域包括ケアを通じ、地域全体の健康を底上げする
患者や地域のために尽くしながら、医師自身が燃え尽きてしまっては本末転倒です。
三方よしの考え方は、「バランスよく続ける」ための経営の軸になります。
四方よし ── スタッフを含めて、経営を支える仲間へ
現代のクリニック経営では、スタッフの満足が持続性の鍵を握ります。
採用難・定着難の時代、スタッフが安心して働ける環境づくりこそが、結果的に患者満足と経営安定を生みます。
スタッフよし： 働きやすく、誇りを持って働ける職場を整える
業務の「分担」と「信頼」
- AI電話・オンライン問診などの導入で事務負担を減らす
- 電子カルテや予約システムで診療フローを可視化・効率化
- 経理・清掃・事務作業は外部委託し、医療に集中できる体制へ
- 教育・研修を外部と連携し、定着と成長を両立させる
「人を育てる」ことは時間がかかりますが、
その積み重ねが、院長の負担を軽くし、信頼されるチームをつくります。
変化の中で問われる「続け方」
内科クリニックを取り巻く環境は、制度改定や人口動態の変化により絶えず動いています。
- 診療報酬改定： 生活習慣病管理料・在宅医療など制度改正が経営に直結
- 人口減少・高齢化： 若年層は減少し、高齢者の慢性疾患対応が中心に
- 人材不足： 看護師・事務職の採用と定着の難しさ
- 医師の働き方改革： 長時間労働に頼る経営は持続しない
こうした変化のなかで求められるのは、
“目の前の数字”ではなく、“長く信頼される経営”を描く視点です。
そのためにこそ、「三方よし／四方よし」を経営判断の羅針盤に据えることが大切です。
世代を超えるキャリアのデザイン
医師のキャリアには「次の世代へつなぐ」というテーマがあります。
年代ごとに経営の焦点が少しずつ変わっていきます。
開業直後（30〜40代）
- 内科一般として信頼を得つつ、生活習慣病診療を柱に据える
- 自分の専門（呼吸器・消化器など）で差別化し、地域との接点を広げる
- DX・外部委託を活用し、初期から「持続型の仕組み」を導入
50代
- 在宅医療・地域包括ケアなど、連携の幅が拡大
- 人材定着と制度変化への柔軟対応がテーマに
- “一人で抱えない診療”の体制づくりへシフト
70代
- 段階的に診療負担を軽減し、週数日の診療や相談役へ
- 後継者・弟子・信頼できる医師への承継を準備
- 法人化やM&Aなど、経営の“出口”を前向きにデザイン
- 「地域に医療を残す」ことを、最後の使命とする
まとめ ── 四方よしで“続ける”クリニックへ
内科クリニックは、地域医療の中心であり続けるために、
「医師」「患者」「地域」「スタッフ」の四者がそれぞれ“よし”となる仕組みを整えることが重要です。
- 医師が無理なく診療を続けられる
- 患者が安心して通える
- 地域全体の健康に貢献できる
- スタッフが誇りを持って働ける
この四重の「よし」がそろったとき、
クリニックは“変化に強く、続く経営”へと変わります。
「続けるための工夫」は、売上や制度の先にある──。
それを考えることこそ、経営者である医師の役割ではないでしょうか。
※本記事は、note掲載の 「近江商人がもし現代の医師だったら──三方よしで歩む内科クリニック開業ストーリー」 を再構成した内容です。
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