まず経費の全体像を確認する

コスト削減を考える前に、毎月・毎年どのような支出があるかを一覧にすると、見直す対象を把握しやすくなります。

• 人件費、家賃、リース料、保守費
• 医療材料費、医薬品費、消耗品費
• 電子カルテ、予約、問診、決済などのシステム費
• 清掃、廃棄物、検査、給与計算、広告などの外注費
• 光熱費、設備費、通信費

単月だけでなく、前年同月や直近数か月の推移、売上に占める割合、患者数や診療日数との関係も見ます。

患者数や検査件数が増えた結果として材料費が増えているのであれば、費用が増えたという理由だけで削減対象とは言えません。

金額だけでなく「目的」と「利用状況」を見る

同じ月額費用でも、毎日使い、院内業務を減らしているサービスと、ほとんど使っていないサービスでは意味が違います。

以前は必要だった支出でも、診療内容やスタッフ構成が変われば必要性も変わります。契約を続けている理由を説明しにくいものは、利用状況を確認する候補になります。

増加原因を単価・数量・契約・運用に分ける

「材料費が増えた」「人件費が増えた」という科目名だけでは、見直し方は決まりません。

単価が上がった場合と、使用量が増えた場合では対応が異なります。患者数や診療内容の変化による必要な増加なのか、廃棄や重複による増加なのかも分けて考えます。

必要な支出と、見直せる支出を分ける

経費は「残す」「削る」の二択ではありません。

医療安全、感染対策、必要な人員体制などは守る必要があります。ただし、その目的を守ることと、現在の購入先や契約、手順をそのまま続けることは同じではありません。

費目別に経費の見直し方を考える

医療材料・医薬品・在庫

購入単価だけでなく、使用量、廃棄、期限切れ、発注頻度、安全在庫を見ます。在庫を減らしすぎると欠品や緊急発注が増えるため、納品までの期間や診療への影響も判断材料になります。

人件費・残業

人件費は、人数や勤務時間だけで考えないことが重要です。誰がどの業務を担っているか、時間帯ごとの業務量、残業の原因、院長や特定スタッフへの負担集中、採用・教育・離職まで含めて見ます。

ベースアップ評価料を算定している場合は、賃金改善によって増えている部分と、評価料による収入も分けて考える必要があります。制度上の報告については、2026年のベースアップ評価料の実績報告・中間報告で整理しています。

役割の曖昧さや院長への確認集中が残業につながっている場合は、院長とスタッフの役割分担も判断材料になります。

雇用契約、賃金、労働時間、勤務条件などの変更が必要な場合は、社会保険労務士などの専門家への確認が必要です。

IT・システム・リース

利用頻度、重複機能、未使用オプション、アカウント数、保守・更新費、導入後も残っている二重入力などを見ます。月額料金を下げても、受付や集計の作業が増えれば、別の人件費として負担が残る場合があります。

新たなシステムへの入れ替えや追加導入を考える場合は、クリニックの医療DXは何から始める？で扱う初期費用や運用負担も比較材料になります。

外注・委託費

清掃、廃棄物処理、検査、給与計算、保守、広告、ホームページなどは、価格だけでなく、外注によって減らせている院内作業や管理負担も含めて考えます。院内で対応できる業務でも、内製化によってスタッフの作業時間や教育負担が増えるなら、外注を続ける方が適している場合もあります。

光熱費・設備費

単価だけでなく、診療時間、空調を使う範囲、機器の稼働状況、設備の老朽化なども影響します。省エネ設備への更新は、初期費用、保守費、想定される年間削減額、回収までの期間を比べます。

「安くする」以外の方法も比較する

• 現在の契約をそのまま使う
• 利用数や発注量を調整する
• プランや契約条件を変える
• 不要なオプションを外す
• 今あるシステムや設備の機能を使う
• 業務手順や役割分担を変える
• 内製と外注の範囲を変える
• 設備更新を延期する
• 必要な支出として残す

比較するときは、支払額だけでなく、スタッフの作業時間、院長の管理負担、患者対応、医療安全、解約や再導入にかかる費用や手間まで含めます。

経営が厳しい原因がコストだけかも確認する

利益が残らないとき、経費の見直しは重要ですが、原因がコストだけとは限りません。

患者数、診療日数、診療内容、診療単価、人員体制、一時的な設備投資などが変わっていれば、経費だけを削減しても問題が解消しない場合があります。

費用の増加だけでは経営状況を説明できない場合は、コスト削減だけで解決しようとせず、何が収支へ影響しているのかを分けて見る必要があります。

どこから見直すか優先順位をつける

すべての経費を一度に変える必要はありません。例えば、次のような支出は確認する候補になりやすいものです。

• ほとんど使っていない契約やアカウント
• 機能が重複しているサービス
• 現在の診療体制に合わないプラン
• 期限切れや廃棄が繰り返されている物品
• 更新時期が近い契約
• 契約を続けている目的を説明しにくい支出

一方、人員削減、医療材料の変更、医療機器の保守契約の解除、基幹システムの入れ替えなどは、金額が大きくても影響範囲が広いため、慎重な判断が必要です。

変更後は「減った金額」だけで判断しない

変更可能な範囲では、対象や期間を限定して試す方法もあります。ただし、契約期間や解約条件、医療安全、労務上の条件を事前に確認することが前提です。

月額費用が下がっても、スタッフの作業時間や院長の負担が増えれば、クリニック全体の負担は減っていない可能性があります。

まとめ｜必要な支出と見直せる支出を分ける

1. 現在の経費と契約を一覧にする
2. 支出の目的と利用状況を確認する
3. 増加原因を単価・数量・契約・運用に分ける
4. 必要な支出と見直せる支出を分ける
5. 今あるものや別の方法で代替できないか考える
6. 変更した場合の患者・スタッフ・院長への影響を見る
7. 影響を確認しながら優先順位を決める

費用や運用の見直しだけでは負担を減らせず、診療やサービスの提供範囲そのものを変える場合は、診療や業務を継続・縮小・休止・終了するときの考え方も判断材料になります。