泌尿器科クリニック経営シリーズ 第3回　慢性期診療は“安定した経営の柱”

泌尿器科クリニックの経営において、急性期対応は新規患者との接点を得る上で重要な機会です。しかし、経営を安定させる上で欠かせないのは、そこから続く慢性期診療の設計です。

前立腺疾患や過活動膀胱、慢性腎臓病（CKD）、がん術後の経過観察など、長期的な診療が必要となる領域は多岐にわたります。これらの患者さんに適切なフォローを提供し続けることが、経営のベースラインを形成する柱になります。

慢性期診療が持つ経営的意義

• 再診率の高さ： 慢性疾患は性質上、継続通院が前提となるため、自然に再診率が高まります。


• 収益の安定化： 再診料・処方料・定期検査料の積み重ねが毎月の売上を支える安定収益源となり、急性期の波を吸収します。


• 検査・処方の継続性： 尿検査、残尿測定、エコーなどは診療の質を高めると同時に、単価の安定化に寄与します。


• 関係性の深化： 定期通院の中で、家族の健康相談などにも広がり、クリニック全体の信頼醸成につながります。

主な領域と収益モデル

前立腺肥大症（BPH）

薬物療法をベースにした長期処方。定期的にIPSS（症状スコア）を提示し、改善度を共有することで再診率を維持。

過活動膀胱（OAB）・尿失禁

高齢女性に多い領域。羞恥心が受診継続の壁になりやすいため、プライバシー配慮を前提に、薬物療法＋生活指導で継続率を高める。

慢性腎臓病（CKD）

糖尿病・高血圧など生活習慣病と密接。内科からの紹介が期待でき、定期血液検査を組み込むことで診療単価を安定化。

がん術後フォロー

大病院からの逆紹介患者を地域で身近にフォロー。診察・投薬・検査の組み合わせが安定収益に結びつく。

継続診療を経営資産に変える工夫

• 予約システム： リコール機能でキャンセル・脱落を防止し、再診率を維持。


• “見える化”： IPSSや検査結果をグラフ化して提示し、患者の納得感を高めて通院継続につなげる。


• スタッフ説明力： 看護師・事務がスコアや検査意義を説明できる体制で、医師の負担を軽減し診療効率化。


• 地域連携： 悪化時は病院へ、安定時はクリニックで管理――紹介・逆紹介の循環を明確化。

経営指標（KPI）

• 再診率： 慢性期移行後の1年継続率をモニタリング。


• 検査実施率： エコー・尿検査・残尿測定などの実施割合。


• 処方継続率： 特にBPH・OAB薬の6か月以上の継続率。


• 患者単価の安定性： 急性期のみの患者との比較でベースラインを可視化。

これらを定点観測し、診療フローを改善することで、経営の持続性が高まります。

まとめ

慢性期診療は、泌尿器科クリニックにおける「安定した経営の柱」です。急性期で新規患者と接点を持ち、慢性期へ移行して継続診療を設計できれば、再診率と収益が安定し、地域に根差した持続可能な体制が整います。