制度から考える小児科クリニックの未来像――“治す医療”と“治し支える医療”を両輪に
はじめに
これからの小児科クリニックは、単に風邪や感染症を「治す場」ではなく、子どもと家族の生活を「支える場」としての役割が強く求められます。少子化の進行、慢性疾患の増加、共働き家庭の増加、そして医療制度の変化――これらを踏まえると、経営戦略の見直しが不可欠です。 本稿では、（1）制度の方向性 →（2）将来の経営設計 →（3）施設・サービスへの落とし込みという流れで整理します。 既存記事「小児科＝まちの保健室」とも相互補完できる内容です。
1. 制度の方向性
- 「治す医療」と「治し支える医療」の両立：急性期疾患の治療だけでなく、慢性疾患や発達支援など生活に寄り添う医療が重視されます。
- 医療DXの推進：オンライン資格確認、標準化された情報連携、医療DX推進体制の整備など、ICT活用が評価されやすくなります。
- 地域包括ケアの拡大：医療は家庭・学校・地域と連動して提供するものへ。医療機関単体ではなく「地域のチーム」で支える流れが加速しています。
この流れを踏まえると、小児科クリニックは「早く治す」だけでは不十分で、子どもと家族を支える継続的な仕組みの構築が求められます。
2. 将来の経営設計
2-1. 役割の再定義
小児科は地域における最初の相談窓口（ハブ）としての役割を強化します。
- 急性期対応：発熱、感染症、胃腸炎などの初期対応
- 慢性・発達対応：喘息、アトピー、食物アレルギー、発達や不登校への支援
- 家族支援：育児不安、働く親へのサポート、学校・保育園との橋渡し
2-2. 他診療科との連携（例）
耳鼻科・皮膚科・心療内科・呼吸器内科は代表例です。地域のニーズに応じ、眼科・整形外科・歯科・泌尿器科・産婦人科などへ柔軟に広がります。
- 耳鼻科：中耳炎・副鼻腔炎の治療と、言語・発達への影響を踏まえた共同フォロー
- 皮膚科：アトピー性皮膚炎や難治性湿疹の継続ケアとスキンケア指導の共通化
- 心療内科：不登校・睡眠障害など心身の課題への専門治療と日常フォロー
- 呼吸器内科：重症喘息・思春期以降の移行期ケア（成人領域への橋渡し）
2-3. 日々見る経営指標
- 通い続けてくれている割合：慢性・発達フォローの継続がどれくらい保てているか。
- 受け忘れが少ないか：予防接種や健診が、期限内に受けられているか。
- 紹介が詰まっていないか：紹介・逆紹介がスムーズに行き来できているか（待たせすぎていないか）。
- 保護者の安心度：説明が伝わり、不安が軽くなった実感があるか（アンケート・口頭確認）。
- スタッフが育っているか：説明・指導が標準化でき、入れ替わっても同じ品質で対応できているか。
2-4. 収益のバランスとリスクの分散
季節変動や流行依存を軽減するため、急性 × 慢性 × 予防 × 相談のバランスを設計します。
- 予防（ワクチン・健診）を計画的に推進
- 慢性・発達支援はプログラム化して継続率を高める
- 非診療型サービス（学校・保育連携相談、保護者教室 など）を検討
3. 施設・サービスへの落とし込み
経営設計を日常運用へ落とす具体策です。
- WEB予約・事前Web問診：受診理由・重症度・感染疑いを把握し、適切な枠・動線へ仕分け
- AI電話・自動応答：FAQ（ホームページやAIチャットボットを活用）や予約変更を自動化し、電話混雑を緩和
- 院内動線の工夫：発熱・感染疑いと一般外来の動線分離、安心できる待合環境
- オンライン診療・情報共有：慢性疾患や保護者相談を継続的にサポート
- データの見える化：成長曲線や治療計画を家族と共有（患者ポータル等）
- 地域との橋渡し：学校・保育園・地域資源との連携を仕組み化
まとめ
小児科クリニックの未来を考える際は、制度の方向性を理解し、経営設計を組み立て、そして施設・サービスで実行に落とし込む流れが重要です。 既存記事「小児科＝まちの保健室」と合わせてお読みいただくと、理念（役割）→戦略（経営設計）→実践（施設・サービス）の全体像がつながります。
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